理事長 金 修よりご挨拶並びに協会活動の新たな決意をご報告いたします

自律的な働き方をサポートするために!

新型コロナというパンデミックによって、良きにつけ悪しきにつけ今まで当たり前、もしくは実行は無理と思われた事など、これ迄の常識を覆されていることも多くあります。若い方を中心に脱東京の動きが顕著になっている事など、リモートワークが日常的になり、組織力にとって個々人の働きの結果がますます重要になってきました。この事は、これまでの働き方の変革と同時に、有能な人材を確保しその能力をフルに発揮してもらうために、「人」に関する新たな経営基盤を整備する事が求められていると言えます。

企業の経営資源と言われる「人」「モノ」「金」の3つは普遍的であり、大きな経営環境の変化に際して、モノやサービス、そして金の視点での改善や改革を進める事は、人の視点から進めるのに比較するとやり易すく、都度対応してきています。しかし、「人」の視点での対応はなかなか進んでおらず、その差は何かというと、モノや金の視点からは品質管理や経理などは目標とする事とそれを達成するためのアクション結果を「目で見る」ことが出来ますが、人に関しては難しいという事です。

目標を達成するためにアクションを起こす型として、フィード・バック型とフィード・フォワード型の2つが考えられますが、一般的な方法は、アクション結果と目標を比較して、次のアクションを決めるフィード・バック型が一般的です。

しかし、フィード・バック型は、アクション結果を見ることが出来なければなりません。「モノやサービス」「お金」に関してのアクション結果はITシステムのサービスなどによって見える化が可能であり、フィード・バック型で対応が出来ますが、「人」に関するアクション結果の見える化はまだまだ難しく、結果的にフィード・フォワード型のアクション、つまりこうすればこうなるはずといった予測や仮説で進める事となってしまいます。フィード・フォワード型の身近な例としては、コロナ対策のための「人流制限」がそうでしょう。予測や仮設は、これまでの経験や勘が頼りとなってしまい、あまり論理的でないケースが多く見られます。

どちらの型にしても、まずは目標とするところを明らかにする事が必須であり、目で見えるようにする必要があります。今の人事システムなどのほとんどは、まだまだ一人ひとりの能力開発や組織力などの領域には対応できていません。デジタル化が急速に進展する中で、雇用の形態や働き方が大きく変わると考えられ、一人ひとりが自律的に動けるための「人に関しての見える化」は、将来を見据えた経営基盤を強固にするために、ますます重要な位置づけになってくるでしょう。

人に関する経営基盤強化のためのツールとして、iCDは強力なツールであると確信しております。iCDの有効活用により、更なる経営改革にチャレンジ頂きたいと思います。

2021.10.1
一般社団法人 iCD協会
理事長 金 修