iCDを活用、実践するための支援体系で、その中核となるのが”iCD人財育成＆業務改善・実践コース”です。
| セミナー名 | 2024年10月開講 【iCDA主催】 iCDカレッジ 人財育成＆業務改善・実践コース（WS：ワークショップ） |
|---|---|
| 対象 | ・経営プロセスの改善、人材育成や人材活用に力を注がれている企業の方 ・ITSSからiCDへの移行を検討されている企業の方 （ITユーザ企業、IT系企業、ユーザ系企業IT部門・経営企画部門・情報システム会社） ※実際に自社で育成体系を作成し、アウトプットをワークショップで発表可能なこと |
| 日時 | ◆キックオフミーティング（事前説明会） 2024年10月4日（金）15:00-17:00 会場：iCD協会会議室（予定） ◆ワークショップ／全6回 会場：iCD協会会議室（予定） 第1回 2024年10月11日（金）14:00-17:00 第2回 2024年10月25日（金）14:00-17:00 第3回 2024年11月 8日（金）14:00-17:00 第4回 2024年11月22日（金）14:00-17:00 第5回 2024年12月 6日（木）14:00-17:00 第6回 2025年 1月10日（金）14:00-17:00 ◆テイクオフミーティング 2025年2月7日（金）に参加企業へ訪問し個別フィードバックを行います。 |
| 会場 | iCD協会会議室（予定） |
| 内容 | 第1回 自社要件定義 ビジネス目標達成に必要な組織や要件の洗い出しを行います 第2回 自社タスク定義① ビジネス目標達成のために必要なタスクを組織の軸で定義します 第3回 役割概要設定 自社に必要な役割の定義、タスクの分担を設定します 第4回 自社タスク定義② 役割分担したタスクを実行するための詳細な評価項目を定義します 第5回 タスク診断条件設定・パイロット診断 タスク診断に必要な情報を定義し、診断ツールに反映します 第6回 現状分析結果とチューニング 診断ツールで診断した結果を確認、タスク設定のチューニングをします |
| 費用 | 会員価格330,000円(税込) 非会員価格550,000(税込) |
| 定員 | 5社 ※１社につき5名様まで参加可 |
| 後援 | 一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS） 一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ） 一般社団法人組込みシステム技術協会（JASA） 特定非営利活動法人ITコーディネータ協会（ITCA） |
| お申込み | お申込書を添付の上、下記アドレスにお送りください。 お申込書(Excel) [申込み先] iCD事務局 icda-info@icda.or.jp ※オンサイトワークショップ 公開ワークショップ（オープンコース）をベースに、お客様のご要望に合わせ、開催日程 場所、内容をカスタマイズして開催することも可能です。お気軽にお問合せください。 |
iCDワークショップとは
iCDを活用、実践するための支援体系で、その中核となるのが”iCD人財育成＆業務改善・実践コース”です。
iCD協会では従来の「iCD活用ワークショップ」を「iCD実践ワークショップ（以下、実践WS)」と名称を新たにし、実践WSを中心として御社の人財育成や業務の改善に対して、PDCAサイクルを軌道に乗せる手厚いサポートを行います。
- 自社の現況を分析して、あるべき組織の機能(タスク)を定義できます。
- 組織の機能(タスク)を実行する人物像(役割)とそのレベルを定義できます。
- タスクと役割の現状を診断・分析し、人財育成体系を作成することができます。
実践WSでは、次の6つのステップを実際に行い、社内で活用する準備ができます。その後、個別相談会で御社内の運用計画や課題に対するアドバイス、スタートアップコーチングでiCD Silver認証取得に必要な活用カルテ作成のサポートを行います。
1. 要求分析
経営戦略、事業戦略、事業計画および経営層からヒアリング等をもとに、「自社方向性やビジネスドメイン、取り組むべき課題」を見える化し、現状(As Is)だけではなく、将来のあるべき姿(To Be)を見据えた事業目標達成に必要な組織・人財の要件をまとめます。
2. タスク分析
要求モデル、現行の業務プロセス、組織図、業務分掌規程および組織機能検証結果や組織責任者からのヒアリングなどをもとに、「自社タスク」を見える化します。
その際、iCDタスクディクショナリ「タスク一覧」から取捨選択し、不足があれば追加します。
3. 役割定義
要求モデル、自社タスク初期設定、組織機能検証の結果などをもとに、自社タスクを実現するための役割を策定します。
タスクディクショナリに含まれる「タスクプロフィール」を参照しながら、自社役割定義の概要を明記したものを作成します。
これは経営層や現場への説明する際に必要となるドキュメントです。
4. 評価項目・判定基準策定
役割とタスクのマッピングをもとに、タスクごとの評価項目をまとめ、役割単位のタスクの詳細を明らかにします。
タスクごとの達成状況を判定するための評価項目と判定基準を定めます。これにより、各社員が自身に与えられた役割を遂行できているか自己診断できるようになります。
5. 試行と確定
社内の一部で試験導入を行い、評価します。策定したタスクと評価項目を使い、対象社員による自己診断を実施します。
上司や人材育成担当者がその結果を確認し、タスクや評価項目、判定基準の適切さを判断。必要があれば改善します。
6. 現状把握
現状分析結果を基に、レベル感の調整などの最終確認を実施し、最終版を作成します。
完成した自社独自のタスク一覧は、定期的に社員が自身の業務施行状況を自己診断するために活用します。その結果をもとに、各自の目標設定、能力強化のための計画策定と、実行(Off-JT, OJT)を繰り返し行います。
人材評価制度や社員のキャリアアップ制度に取組むことで、企業の経営戦略や事業計画を背景としたタスクを個人目標にすることができるため、社員の個人目標と組織の目標の一致が図れます。