一般社団法人iCD協会（東京都千代田区、理事長：金 修）は、2018年の創立以来、時代に合わせてiCDタスクディクショナリーの拡充を行ってまいりましたが、このたび、iCDスキルディクショナリーの大幅改訂を行い、10年ぶりに刷新いたしました。 改訂にあたっては、これまでのスキルディクショナリーとして独立した構成から、タスクオリエンテッド（タスク中分類に紐づけ）な形で整理しなおし、ユーザーが使いやすいように作成しております。 β版の公開にあたって、皆様より広くご意見やご指摘をいただき、2025年4月には「改訂初版」をリリースしたいと考えております。ご賛同いただける方（弊協会会員・非会員を問いません）におかれましては、事務局までお問い合わせください。追ってお申込書をお送りさせていただきます。 当リリースに関するお問い合わせ先一般社団法人iCD協会担当：広報担当Mail：icda-info@icda.or.jpTel：03-4530-6226
「iCDカンファレンス2024冬」に木寺祥友氏が登壇決定！2024年12月4日（水）に開催される「iCDカンファレンス2024冬」において、IT技術者として著名な木寺祥友氏が急遽登壇することが決定しました。木寺氏は、日本初のJavaプロジェクトに参加し、Javaの生みの親であるジェームズ・ゴスリング氏とも深い交流を持つなど、数々の実績を持つエキスパートです。 今回のカンファレンスでは、「人的資本経営を実現するためのリスキリング」をテーマに、木寺氏がAI時代における「人的資本」の重要性を再定義し、個人や企業がどのように対応すべきかを探ります。AIと協働する未来の働き方や、スキルの陳腐化に対する新しい価値創出の可能性について、木寺氏の視点から深く掘り下げます。 また、カンファレンスでは「iCD3.0コンテンツの初公開」も行われ、刷新されたスキルディクショナリや生成AI活用によるiCD利用の未来形についてもご紹介します。この貴重な機会をお見逃しなく！参加は無料で、オンラインでの開催となりますので、ぜひご参加ください。 【お申し込み方法】「iCDカンファレンス2024 冬」ページよりお申し込みください。https://www.icda.or.jp/icdconference2024winter/ 【開催日時】2024年12月4日(水) 13:30～17:50※オンライン開催（アーカイブ配信も実施予定） 事前のお申し込み制 参加費無料 iCD協会会員の方は、上記サイトからのお申し込みは不要です。別途ご案内するIDとパスワードでログインしてカンファレンスをご視聴ください。
一般社団法人iCD協会（東京都千代田区、理事長：金 修）は、以下のようにオンラインカンファレンスを開催することを決定しました。本日11月14日より専用ページを開設いたしました。 また、ご登壇の皆様、タイムテーブルが決定しましたので、下記ページにて、ご登壇者のプロフィール、当日の講演内容に関する情報を公開しております。 【お申し込み方法】「iCDカンファレンス2024 冬」ページよりお申し込みください。https://www.icda.or.jp/icdconference2024winter/ 【概要】 iCDカンファレンス2024冬 「人的資本経営を実現するためのリスキリング ～iCD3.0コンテンツの初公開！～」 これまでiCD協会では、業務の明確化を目指した「ジョブ型マネジメント」の推進や人材の能力を資本として捉え、企業価値向上に繋げる「人的資本経営」の実現に取り組んできました。昨今、急速な技術革新と市場の変化に対応するためには、リスキリング（再教育・再学習）の重要性がますます高まっています。 本カンファレンスでは、「人的資本経営を実現するためのリスキリング」をテーマに、具体的な実践事例やリスキリングがもたらす効果について、各企業様の取り組みを紹介します。人材の能力を最大限に引き出し、企業全体の競争力を高めるために、リスキリングがどのように寄与するのかについての具体的なヒントをご提供します。 経営者や人事担当者にとって、人的資本経営の実現に向けたリスキリング戦略を深めるための貴重な機会となります。多くの皆様のご参加をお待ちしております。 【開催日時】2024年12月4日(水) 13:00～17:30※オンライン開催（アーカイブ配信も実施予定） 事前のお申し込み制 参加費無料 iCD協会会員の方は、上記サイトからのお申し込みは不要です。別途ご案内するIDとパスワードでログインしてカンファレンスをご視聴ください。
当協会専務理事の遠藤修が、国際標準化機構（ISO）が策定した人的資本に関する情報開示のガイドラインである「ISO30414」の「リードコンサルタント/アセッサー」の認証取得したことをお知らせいたします。 ■「ISO 30414」（人的資本に関する情報開示のガイドライン）とは2018年12月に国際標準化機構（ISO）が定めた「人的資本に関する情報開示のガイドライン」を指します。ISO30414は、社内外のステークホルダーに対して、人的資本に関する報告を行うための指針をまとめたものです。企業が人的資本について、どのような取り組みを行っているかのガイドラインが定められた背景には、労働力の持続可能性をサポートするためだといわれています。 ISO30414では、人材マネジメントの11領域について、メトリック（測定基準）が示されています。 ■人的資本に関する情報開示ガイドライン「ISO 30414」の重要性近年、投資家からの無形資産の情報開示要求が高まっており、ISO30414が注目されています。背景としては、近年、企業価値に占める無形資産の割合が大きく上昇していることがあります。 中でも、個人が持つ能力・資質という知的財産（人的資本）が企業持続性や成長性に直結するという考え方が広まってきたためです。すでにアメリカの上場企業の多くは人的資本の情報開示について対応を進めていますが、日本でも今後その対応が加速していくと考えられます。 また、ESG投資に対しても近年非常に注目が集まっています。ESGとは「Environment（環境）」「Social（社会）」「Governance（ガバナンス）」の頭文字を並べたものです。環境問題や人権問題などに配慮をしている企業は、持続的に成長し続けるためのリスクマネジメントを行えていると捉えることができるため、そのような企業に積極的に投資をしようという動きが高まっています。 国内では、2020年9月、経済産業省が発表した「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会 報告書（人材版伊藤レポート）」。これは、一橋大学特任教授・伊藤邦雄氏主宰による人的資本経営や人材戦略を対象とした研究会における、報告書です。 レポート内では、”持続的な企業価値の向上を実現するためには、ビジネスモデル、経営戦略と人材戦略が連動していることが不可欠である”引用：「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会 報告書（人材版伊藤レポート）」 – 経済産業省 と記載されており、人的資本を活用した人材戦略の重要性が問われています。このような人的資本の重要性の高まりから、情報開示のガイドラインであるISO30414が注目されています。